【経済で知りたかったこと、要点だけ解説】
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本日の一冊は、累計10万部突破の経済入門書の著者が、経済の基本をイラスト入りでわかりやすく解説した究極の入門書。
日経平均とは何か？ ＴＯＰＩＸの算定式は？ 景気がいい悪いは誰が決めているのか？ など、きちんと学んでいないとあいまいになりがちな話を、わかりやすくまとめてくれた、じつに親切な入門書です。
ほかにも、なぜ円高になると、日本の景気が悪くなるのか？ 日銀が行う３つの金融政策、Ｍ＆Ａをすれば儲かるの？ など、経済の仕組みを理解するためのトピックも満載。
経済的に考える、サラリーマンの処世術も示されており、教養のために経済を学ぶなら最適の一冊です。
現在の日本の状況を確認するために、また今後どうなるのかを予見するために、最低限の知識は持っておきたいものです。
ぜひ読んでみてください。
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▼ 本日の赤ペンチェック ▼
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経済が発展するために政府が行う政策を「財政政策」、日銀が行う経済政策を「金融政策」といいます
景気がよくなったからといって、サラリーマンの給料が増えるとは限らない
日銀が景気動向を調査するために実施しているアンケートがあり、「短観」と呼ばれています。この「短観」では、全国の民間企業１万社以上を対象に、収益や設備投資の計画などを３か月ごとにアンケート調査しますが、出てきたアンケート結果によって、日銀は景気が「拡大している」「横ばい」「下降している」を判断しています
「日経平均」とは、日本で上場している企業の株価の平均です。実際は一部の企業の株価をピックアップしてそれを平均して計算
サブプライムローン問題が起きてドルの人気が下がり、円の人気が上がったために、「ドル安・円高」になった
日本経済新聞社が選んでいる225社の内訳が変わったりすると、平均値もむやみに変わってしまいます
（ＴＯＰＩＸは）日経平均とは違って、株価ではなく、「時価総額」で考えています。時価総額は、企業の価値の総額のことで、「株価×発行株式数」で計算できます
上場企業の会社の株は、誰でも自由に売買できるので、いつ誰に狙われているか分かりません。経営者は、「株価を高く維持しておかないと、いつでものっとられてしまう」というリスクがあるのです
労働者の給料水準が上がって、人件費が増えてくると、どんな企業でもコストが上がる
◆政府が使えるお金はどこから来るの？
１．国民や企業から集める「税金」
２．国民や外国からお金を借りる「国債」
◆日銀が行う３つの金融政策
１．公定歩合操作
２．公開市場操作
３．支払い準備率操作
給料の決まり方には、１．必要経費方式、２．利益分け前方式、の２種類あります
企業は為替変動によるリスクを避ける（リスクヘッジあるいは単に「ヘッジする」といいます）ために、「為替予約取引」をしています
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『今までで一番やさしい経済の教科書』ダイヤモンド社 木暮太一・著
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◆目次◆
第１章 日本経済の話
第２章 経済と政策の話
第３章 仕事で使う経済学
第４章 グローバル経済の話
第５章 今さら聞けないお金の話
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