【「株の次は不動産」の落とし穴】
http://www.amazon.co.jp/exec/obidos/ASIN/4827207917
本日の一冊は、ベストセラー『サラリーマンでも「大家さん」になれる46の秘訣』で一躍有名になった著者、藤山勇司さんによる新刊。
著者は、大倉商事に勤務していたサラリーマン時代に、競売物件を購入し、大家さん業をスタートした人物で、現在10棟94室を所有、年間1800万円のキャッシュフローを得ているそうです。
本書は、そんな著者が自宅購入、投資用物件購入のノウハウを紹介した本で、かなり現実的な情報が書き込まれています。
新築住宅は購入した途端に中古不動産となり、本体価格の25％損をするという話や、築年数が15年以上経過した物件を狙うべきとするアイデア、安くてお得な競売物件を探す方法など、内容はかなり実用的に仕上がっています。
◆購入した途端に計25％の損失が発生するメカニズム
１．名義変更による値下げ10％
２．購入時諸経費10％
３．売主仲介手数料３％＋６万円
４．その他２％
アベノミクスによる株価上昇が一段落し、「次は不動産」と考える方も多いと思いますが、無謀な投資による住宅ローンは、一生を台無しにすることもあります。
本書を読むだけで儲かるわけではありませんが、少なくともあなたを騙す業者の手口は見抜けるようになると思います。
ぜひチェックしてみてください。
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▼ 本日の赤ペンチェック ▼
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購入した途端に25％の損はまぎれもなく真実です。
内訳は、
１．名義変更による値下げ10％
２．購入時諸経費10％
３．売主仲介手数料３％＋６万円
４．その他２％
合計25％です
法定耐用年数の終期に向け、建物の価値は激減します。木造戸建住宅の価値は法定耐用年数の８割を過ぎた18年でゼロ、ＲＣ造のマンションの価値は40年過ぎるとゼロと言っても過言ではありません
不動産の値下がりは建物の価値ゼロで終わりません。理不尽なことに、更地価格から建物の解体費用を差し引いたところまで下がります
「揉めそう」とのご懸念ですけれど、相次ぐ民事執行法の改正により、競売不動産を落札した買受人の権利は「無敵」と言って良いほど強化されています。一昔前のように、物件に居坐る不法占有者は逮捕されます。心配であれば、981.jpで紹介している競売コンシェルジュに依頼してください
人口第１位は言うまでもなく東京都、2010年の人口は1315万9388人、2005年は1257万6601人でしたから、５年間で58万2787人の増加、増加率は4.6％です
過疎の場所にマイホームを構えるべきではありません
これまで耐震基準は何度も改正されましたが、最も効果のあったのは1981年に改正された新耐震と呼ばれている耐震基準です
自己資金に余裕があり、建築場所を自由に選べるなら、白金や小石川や成城などのブランド街を選択すべきです。なぜなら、不動産価値の基盤は土地価格だから。しかも、ブランド街は開発しつくされ、新築不動産の大量供給はありません。つまり、ブランド街を構成する不動産の殆どは全て中古不動産なので、中古不動産の価格は下がりづらい
賃貸併用住宅を住宅ローンで建設する場合、自宅部分は建物全体の51％以上でなくてはなりません
狙いを地方の木造戸建住宅に絞ってください。運が良ければ100万円以下で土地付一戸建を落札できます
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『マイホームは買うな！』藤山勇司・著 ぱる出版
http://www.amazon.co.jp/exec/obidos/ASIN/4827207917
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◆目次◆
その１ マイホームは不良債権！
その２ 買っていい物件、ダメな物件
その３ この機会に大家になって儲けよう！
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