【「５年後の日本」のビジネスチャンス】
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本日ご紹介する一冊は、日本総合研究所マクロ経済研究センター所長の石川智久氏と朝日新聞大阪経済部長の多賀谷克彦氏、関西の未来を構想する自主的勉強会の関西近未来研究会の共著で書かれた、関西経済の未来予測。

以前にも、『福岡はすごい』をご紹介しましたが、これからの日本を考えた場合、チャンスはむしろ「東京以外」にあると考えています。（もちろん東京は依然、世界に誇るメガシティなのですが）

※参考：『福岡はすごい』
http://www.amazon.co.jp/exec/obidos/ASIN/4781651038/

何より注目なのは、2025年開催予定の大阪・関西万博。

経済波及効果２兆円とも言われる万博に加え、万博開催予定血「夢州」のデジタルアイランド化構想、ＩＲ（統合型リゾート）、京都への文化庁の移転など、これからの関西はまさに「成長要素がいっぱい」なのです。

本書では、これらの大きな未来に加え、これからの関西経済に影響を与える要素を、データを示しながら可視化。

世界131都市のなかから都市活力ランキングで１位に選ばれた大阪をはじめ、関西経済の実力がよくわかる内容となっています。

さっそく、本文の中から気になったポイントを赤ペンチェックして行きましょう。

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オリンピック・パラリンピックが１か月間程度であるのに対し、万博は半年間のお祭りであり、地上最大のイベントとも言われています。実際、オリンピックが1000万人、サッカーワールドカップが数百万人規模の集客数であるのに対し、1970年の大阪万博は6000万人以上、2025年も2800万人の来場者を見込んでいます。経済効果も建設を除く部分では１・５兆円、建設部分を入れると１・９兆円になります

2021年には、一定の年齢以上であればだれもが参加できるスポーツ大会「ワールドマスターズゲームズ2021関西」があります。2024年には、大阪駅にうめきた地区の２期開発も街びらきとなります。中之島という大阪の一等地では、大阪大学医学部附属病院の跡地がもったいないことに空き地として未利用地だったのですが、そこには未来医療拠点というこれからの医療産業を引っ張っていく施設ができます。京都も文化庁が移転しますし、神戸も三宮駅前の再開発が予定されています

土地価格を見てみると、2019年の関西地区の「路線価」は、４年連続の上昇

文化庁が京都に移転することで、様々な文化的なイベントの関西開催が増えるとも言われています

県立国際観光芸術専門職大学（仮称）の開学が2021年４月に予定されています。これは演劇を全学生必修とし、地元から要望の多い観光人材の育成を目指す大学

科学の中でも特に関西が大きな強みを持つのは、「ライフサイエンス」の分野

大阪メトロと大阪シティバスは、自動運転で走る路線バスの実用化に向けて動き出しており、実証実験を経て2020年度に４路線で導入、大阪・関西万博では会場と駅との移動手段として活用する予定

今回の万博は、実は、万博の歴史を塗り替えると言われています。これまでの万博は来場者数ばかり気にしていました。しかし、2025年の万博は、開催前から世界中の課題やソリューションを共有できる「オンラインプラットフォーム」を立ち上げる予定です。つまり、ネットとリアルを通じた来場者数は80億人を目指しているのです

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本書で示されているデータのほとんどは、「コロナ以前」であり、インバウンドに依存していた関西経済が一時的にダメージを受けるのは間違いありません。

とはいえ、2025年後のデジタル化された関西を想像すると、やはりワクワクするのは事実。

なかでも、まっさらなキャンバスに作られる夢州の「デジタルアイランド」（ブロックチェーン、自動運転、IoT、ＶＲなどの壮大な実験場となる）には、期待したいところ。

ぜひ、読んでみてください。

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『大阪の逆襲』石川智久、多賀谷克彦、関西近未来研究会・著
青春出版社

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◆目次◆

第１章　なぜいま、大阪周辺がアツいのか？
第２章　ＩＲ（統合型リゾート）のインパクト
第３章　スーパーシティ構想とは何か
第４章　「2025年問題」と関西
第５章　大阪だからこそ創れる「もうひとつの未来」