【サラリーで億万長者?】
http://www.amazon.co.jp/exec/obidos/ASIN/4844373536
本日の一冊は、山一證券を経て、メリルリンチ日本証券にて個人富裕層へのコンサルティングに従事、現在は独立して顧客数420名、約120億円の資産を預かっているという著者が、サラリーマンに資産運用の基本を解説した一冊。
『となりの億万長者』から、何歳でいくらの資産があればOKかという指標(期待資産額)を紹介し、老後のお金を作るためにどうすればいいか、具体的アドバイスをしています。
◆期待資産額=年齢×世帯年収(税引前)÷10
現在40歳で世帯年収が1000万円なら、4000万円の資産があるべき
投資に関して、いくつか本書のなかからアドバイスを紹介しましょう。
・目先の株価に振り回されるのではなく、「収益還元法(=投資したモノ自体が生み出す収益を一番に考える)」で考える。
・1株あたり株主資本=株の原価
・原価と定価の乖離が大きい株はどんなに高成長ですばらしい会社に見えても買ってはいけない
・個別の株を買う場合は、自分がその会社のビジネスモデルを理解できることが鉄則
・自分が勤めている会社と同じ業種の会社の中から、儲かっていそうな会社の株を最低単位で買う
かなり現実的+保守的な運用法であり、サラリーマンが虎の子の金を運用するには適していると思います。
巻末の「おすすめ投資信託」を買うかどうかは自己責任ですが、理屈としてはわかりやすく、資産運用の基本を解説できていると思います。
サラリー+配当で資産を増やしていこうとする方は、ぜひチェックしてみてください。
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▼ 本日の赤ペンチェック ▼
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期待資産額=年齢×世帯年収(税引前)÷10
これは、アメリカのベストセラー『となりの億万長者ーー成功を生む7つの法則』(トマス・J・スタンリー 早川書房)の著者が考えた式です。例えば現在40歳で世帯年収が夫婦で1000万円なら、4000万円の資産があるべきだということになります
株式でいうと、配当利回りが15%あり、倒産リスクが少なければ、買いますよね。この考え方を「収益還元法」といいます。この考え方はとても重要で、どんな投資商品にも応用できます。つまり、その投資したモノ自体が生み出す収益を一番に考えるということです
従業員が経営者まで上り詰めるには時間がかかりますが、株主にはすぐなれます。上場会社の株や投資信託を買えば良いのです。そうすれば、晴れてあなたもハイブリッド社員の仲間入りです。給料と株主配分の両方をもらえる立場になりました
株価は会社の金庫の中にあるお金と将来稼ぐお金を足したもの
1株あたり株主資本=株の原価
社歴の浅いネット株やハイテク株などは、まだそんなに金庫の中にお金を貯めていません。しかし、期待値だけで株価が急騰することがあります。このように高成長と思われる会社ほど、原価と定価の乖離が大きくなります
原価と定価の乖離が大きい株はどんなに高成長ですばらしい会社に見えても買ってはいけない
個別の株を買う場合は、自分がその会社のビジネスモデルを理解できることが鉄則
提案したいのは、自分が勤めている会社と同じ業種の会社の中から、儲かっていそうな会社の株を最低単位で買うこと
株が急落したときに怖いのは、あるはずの底が見えないからです。しかし、必ず底は存在します。なぜなら、株式というのは1株当たりの純資産(BPS)と今後稼ぐであろう利益の期待値との合計だから
宝くじに当たったことによって自分の本業の給料が増えるわけではない
どうやって支出を減らすかですが、それには2通りの方法があります。1つ目は、給与天引きで貯蓄または投資する方法です。2つ目は、仕事を忙し面白くする方法です
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『会社勤めでお金持ちになる人の考え方・投資のやり方』中桐啓貴・著 クロスメディア・パブリッシング
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◆目次◆
第1章 会社勤めでもできる7つの投資
第2章 株式会社のしくみがわかれば、株は怖くない
第3章 あたりまえだけどなかなかできない株式投資のルール
第4章 投資をする前に知るべき法則
第5章 この基本を知らずに投資信託を買うな
第6章 NISA徹底活用法
第7章 積立投資で着実に1億円をつくる方法
巻末付録 おすすめ投資信託
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