【人間を知る者が結局、投資で勝つ】
http://www.amazon.co.jp/exec/obidos/ASIN/4894513331

本日の一冊は、ベストセラー『サブプライム後の新資産運用』の著者、中原圭介さんが、今後の世界経済の見通しと、経済予測の方法、資産運用のコツを示した一冊。

※参考：『サブプライム後の新資産運用』
http://www.amazon.co.jp/exec/obidos/ASIN/4894513102/

サブプライム後の経済を読む上で、ウォッチしたい指標を明示し、それらをどう読むべきか、詳しく解説しています。

具体的には、アメリカの「雇用統計」や「中古住宅販売件数」、「Ｓ＆Ｐケース・シラー住宅価格指数」などが挙げられ、さらにこれらの指標にどんな変化が起こった時、再び投資のチャンスが訪れるのかまで説明。

「予測が当たるエコノミスト」として知られる著者のフレームワークと思想がわかり、じつに刺激的な一冊です。

いろいろと参考になる部分がありますが、なかでも注目したいのは、以下に述べられている著者の思想。

「実体経済を考える上で大切なのは、人間の行動の繰り返しを表した歴史であり、経済行動を決めている人間の心理であり、世界経済を動かしている全体構造を捉える哲学的思考力です」

なぜテクニカル投資だけではダメなのか、なぜエコノミストが予測を外してしまうのか、その理由はまさにこの点にあるのではないでしょうか。

確固たる思想を持ち、経済および人間を読めるビジネスパーソンになるために、ぜひ読んでおきたい一冊です。

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▼ 本日の赤ペンチェック ▼
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資産運用の絶対的理論として信じられてきた「国際分散投資」、そして「長期資産運用」がもはや通用しない

金融市場が混迷している時は、リスク資産はすべて現金化してしまってもよい

１９９０年にわずか８０８億ドルだった貿易赤字額は、１９９８年には１６６１億ドル、１９９９年には２６５０億ドル、２０００年には３７９８億ドルと急増し、２００６年には、史上最高の７５８５億ドルまで増加しました

「アメリカが停滞している時に、受け皿となる国はどこですか？」
と問われれば、真っ先に中国やインドを想像する人が多いと思います。しかし、そのどちらを取っても、経済成長に関しては外国からの資本が原動力となっています（中略）世界経済の復活は結局、アメリカ次第なのです

大規模な景気対策や金融機関の救済により、財政出動が膨らみ続け「景気回復が先か、アメリカ国債・ドルの大暴落が先か」という究極の二者択一が、今後の世界には待ち受けているのです

キャッシュフローをできるだけ潤沢にし、経済の混乱にびくともしない財務基盤を目指す企業が増えてくるだろうということです。これは、企業の成長が鈍化し、過去の高成長を維持することができないことを意味します

各国でバラバラに経済政策を打つと保護貿易が加速し、世界経済が縮小する。それよりも各国で協調して、世界経済のエンジンである「アメリカ」を支えるほうが得策

資本主義経済の行き着く先は、最終的には薄利多売の経済

実体経済を考える上で大切なのは、人間の行動の繰り返しを表した歴史であり、経済行動を決めている人間の心理であり、世界経済を動かしている全体構造を捉える哲学的思考力です

日本経済が輸出で成り立っていることは周知の事実ですが、実はここ20年で、輸出関連の企業数は２倍にもなっています

景気判断に最も重要な経済指標を選別すると、アメリカの「雇用統計」が群を抜いて優れている

アメリカの住宅バブルの崩壊がいつ終息するかを見極めるには、「中古住宅販売件数」や「Ｓ＆Ｐケース・シラー住宅価格指数」もかなり重要な経済指標になります。なぜなら、これらの指標は景気や株価に先行して動く特徴があるからです

住宅価格が下げ止まる時が、世界的な不況が底打ちするサイン

投資信託は金融機関が儲ける商品である

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『サブプライム後の新世界経済』フォレスト出版　中原圭介・著
http://www.amazon.co.jp/exec/obidos/ASIN/4894513331
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◆目次◆
第１章　サブプライム問題を総括する
第２章　これからの世界経済はどうなるのか？
第３章　なぜ、エコノミストの予測は当たらないのか？
第４章　経済予測力の磨き方
第５章　資産運用に失敗しない金融機関の選び方
終　章　日本経済復活への政策