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【波頭亮×冨山和彦、２人の注目対談】
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本日の一冊は、元マッキンゼーの波頭亮さんと、産業再生機構ＣＯＯ、経営共創基盤（ＩＧＰＩ）ＣＥＯを歴任した冨山和彦さんが、対談形式で経営、コンサルティングを語った対談本。

冒頭で1970年代?現在に至るまでのグローバル競争の戦略の変遷を論じ、なぜ日本企業が変革できないのか、その本質を突いています。

会社が資本の論理に従って利益を追求するのに対して、組織の本能が求めるのは自己増殖と変化の排除。この２つが相互依存しているために問題が発生する、というのは、経営を考える上で重要な前提となります。

また、価値の源泉が資本による設備から人に変わってきたという話も、個人がキャリアを考える上で、また会社が組織を作っていく上で、重要な指摘だと思います。

そして、本書の白眉は、第３章「プロフェッショナルコンサルタントへの道」以下のコンテンツ。

若いコンサルタントが「文房具」で終わらないために、何をどう学べばいいか、どうやれば成果が出せるか、具体的な方法論が提示されています。

業界誌２年分を読み込む、組織の人間的要因を学ぶ、ファクトを掘り下げクリティカルファクターを導く、＜独立と相関の区別、ディメンション（次元）の統一、因果の強さ＞を意識して論理思考するなど、有用なアドバイスがなされており、若いコンサルタントは、ぜひ意識しておきたい内容です。

外資系コンサルティングファームならではの言い回しや専門用語が散見され、読者にある程度の知識を要求する内容ですが、読み応えのある一冊だと思います。

ぜひ読んでみてください。

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▼ 本日の赤ペンチェック ▼
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日本はもともと、すり合わせ、現場のモラル、ＱＣ、といったキーワードに象徴されるようにアセンブリー（組み立て）が強い会社が多かった。ところが、エレクトロニクスの進化でロボット開発を進め、どんどん自動化した。これが、むしろ自分たちの強みを奪ってしまった。体と手先の勝負から、頭と投資計画の勝負にシフトしてしまったのです

今、心配なのは、どうにか残っている先端産業的なエレクトロニクス分野が同じような轍を踏んでしまうことです。液晶しかり、二次電池しかり。これらが負けたら、日本が勝負できるものがなくなる。真面目な話、ＧＤＰをどうやって稼ぐのか心配です

組織の実行力が戦略の自由度を決める時代

今、日本の企業で比較的うまくいっている会社って、かなりワンマンに近い意思決定メカニズムを持っている会社が多いんです

組織の本能が求めるものは、自己増殖と変化の排除

インテリジェンスがビジネスの軸になってくると、価値の源泉は、資本による設備から人に変わってくる

会社って潰れちゃったら、全滅じゃないですか。共同体的な価値を至高の価値にしちゃうと共同体全員が滅ぶんです

最後の最後に一番しがらむのは、やっぱり、社長になるときの経緯なんです。決定的しがらみはそこで生まれる。「誰のおかげで、お
まえ、社長になれたんだ」ということになる（笑）。それは絶対なるんですよ。それが権力者のリアリティなんです

3000万円稼げる人が1000万円で満足すれば国は滅びる

本物を目指したいのなら、そもそも論として、これもやっぱり引き出す能力が必要なんだけど、起点が出てきたときに、「それはやっぱり筋が悪いから、やめたほうがいいです」って言えるか言えないか、ですよね。そもそも筋が悪い話が多いんだから。筋が悪いって理由をロジカルに語ればいい

魚の仕入れの難しさって、２種類あるじゃないですか。１つは流通の複雑さや魚を売ってもらうための難しさ。つまり、商売としての難しさですよね。もう１つは、魚自体の難しさ。魚の目を見て活きがわかるとか、尻尾の形で産地がわかるとか、そういう知識

業界誌２年分を読み込めば業界の仕組みと構造が見えてくる

論理的思考の勘所は、言葉に直したら単純です。独立と相関の区別、ディメンション（次元）の統一、因果の強さ、そんなところです

アウトプットベースで言うと、100本レポートを書くよりも各界の有力な人を10人つないだ方が世の中へのインパクトは大きい。その意味では、人をつなぐのも立派なコンサルティング

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『プロフェッショナルコンサルティング』波頭亮、冨山和彦・著　東洋経済新報社
http://www.amazon.co.jp/exec/obidos/ASIN/4492556915
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◆目次◆

序　章　エグゼキューション・ケーパビリティの時代
第１章　日本企業が変革できない本当の理由
第２章　トップマネジメント・コンサルティングとは何か？
第３章　プロフェッショナルコンサルタントへの道
第４章　本物の論理的思考力を身につける
第５章　東京デジタルホンvs.ＮＴＴドコモ
第６章　世界で勝つための日本の戦略
第７章　「ファクト」「論理」「情理」がすべて
第８章　経営の諸問題はたった１つの施策で解決できる

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