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【為替の見方が変わる！本】
http://www.amazon.co.jp/exec/obidos/ASIN/4532261384
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「国力が弱いと通貨も弱くなる」
「人口が減少する国の通貨を買う理由などない」

為替に関して、まことしやかに語られてきたことが、いつも裏切られるのはなぜでしょうか？

なぜ、リーマンショックで米ドルが買い戻され、東日本大震災の時は円高になったのでしょうか？

テレビに登場する識者は、これを「一時的なもの」あるいは「例外」として片づけることが多いのですが、こうした為替をめぐる不可思議な現象に、納得の行く説明をしてくれる本がやっと登場しました。

本日の一冊は、日本銀行調査統計局、国際局為替課、ニューヨーク事務所などを経て、現在、ＪＰモルガン・チェース銀行でマネジングディレクター／債券為替調査部長を務める著者が、「為替相場の正体」を明かした書。

「国力と為替相場の関係は希薄」
「円の場合は成長率が低い時のほうが上昇する傾向が強い」

などと、これまでの常識では理解できない主張を述べ、その理由を、過去の為替の動きを解説しながら、論じています。

クロス円の動きを理解すること、円・ドルが強くなる／弱くなる条件を知ること、長期予測にはインフレを考慮すること…。

本書の説明がわかれば、これまで謎だった為替の動きが、すっきりと理解できます。

一見、難しく見えますが、じつに刺激的かつ知的好奇心をくすぐる内容。

明日から、新聞を読むのが楽しくなる一冊です。

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▼ 本日の赤ペンチェック ▼
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為替相場を表示する時に、どんな組み合わせでも最初にくる（主語になる）のは、実はユーロである（中略）ユーロの次に主語になる通貨は何であろう。さすがに米ドルだろうと思われる方も多いと思うが、次に主語になるのは英ポンドである（中略）ユーロ、英ポンドの次に来るのは？「もうさすがに米ドルだろう」と思われるかもしれないが、豪ドル、ニュージーランド・ドルになる

クロス円の動きが理解できてはじめて為替相場が理解できる

もし、世界中のすべての企業や投資家が、自分が保有する資産の１％を対外投資に振り向けたら、どの通貨が売られるであろうか？　答えは簡単である。それはお金を持っている投資家や企業が多くいる国の通貨である（中略）そして投資資金を多く持っている国は米国と日本。つまり、世界の投資家や企業が積極的にリスクを取って対外投資を活発化させるような状況で最も売られるのは、米ドルと円になるのである。だから世界景気が上向きな時は米ドルと円が弱くなるのだ

円という通貨は、投資家のリスク回避志向が高まり、世界的に株価が下落するような時には最も強い通貨となる一方、投資家のリスク選好度が高まり、世界的に株価が上昇するような時には最も弱い通貨となる

超長期的な視野に立って見れば、為替相場の方向性を決めているのは国力や人口増減などではなく、各国のインフレ率の差。つまり、ある一定の期間（ただし15年以上の長期間）で見て、インフレ率の最も低かった国の通貨が最も強かったことになる

歴史の教訓は中央銀行がコントロールを失うと物価は激しく上昇するリスクがあることを教えている。今のように巨額な財政赤字を抱え、しかもなお増え続けている時でも長期金利が上昇しないのは、日本のインフレ率が低いからである

2010年の経常黒字は17.1兆円で、内訳は貿易黒字が8.0兆円、所得収支の黒字が11.6兆円である。つまり、日本の経常黒字はかなりの部分が所得収支で占められている

米ドル主導の米ドル／円相場下落は日経平均株価に影響しない

日本が祝日で日本の為替市場参加者が休みの時、米ドル／円相場は米ドル安・円高方向に下落する傾向が強い

米ドル買い・円売り介入を開始すると、市場にある米ドル売り需要をすべて米ドル／円市場に惹きつけてしまうのだ。この結果、円売り介入を行うと、行わなかった時より短期的には円高の深度が深まってしまい、逆効果になるリスクを孕んでいる

悪性のインフレは需要増で起きるのではない。通貨の信認が失われた時に起きるのである。金価格の急騰は我々に将来そうしたことが起きるリスクに対する警告を発しているのではないだろうか

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『弱い日本の強い円』佐々木融・著　日本経済新聞出版社
http://www.amazon.co.jp/exec/obidos/ASIN/4532261384
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◆目次◆

第１章　円高と円安
第２章　為替の市場とはどんなところか
第３章　国力が為替相場を決めるわけではない
第４章　円に買われる理由などいらない
第５章　強い雇用統計で売られるドル
第６章　米ドルは最弱通貨
第７章　米金利が下落すると円高になる
第８章　介入で「円安誘導」などできない
第９章　「対米ドル」相場一辺倒の時代は終わった

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