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【2035年の９兆円ビジネス？】
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リクルートのライバルは、毎日コミュニケーションズでしょうか？インテリジェンスでしょうか？　それともヘッドハンティング会社や人材派遣会社でしょうか？

いえ、2035年におけるリクルートのライバル会社は、ホンダやパナソニック、あるいは富士ソフトです。

企業の労働力として見ても、一緒に生活するにしても、この世で一番コストがかかるのは人間です。

その人間が、ロボットに置き換えられたら、そのビジネスインパクトは計り知れないものになるに違いありません。

企業が求めているものが単なる労働力だとしたら、いやたとえそれが高度な知能であっても、ロボットは人間の代わりになる可能性があります。

ロボットの知能や作業の精度は、われわれが予想する以上に向上しており、未来の日本の産業としても、大いなる可能性を秘めているのです。

本日の一冊は、2035年には９兆7000億円にまで拡大すると予測されているロボット市場について、経済ジャーナリストの岸宣仁さんが取材した一冊。

先の原発事故でロボットが大活躍したのは既にご存じの通りですが、じつは日本には、開発途上のロボットが数多くあり、本書ではこれらをまとめて紹介しています。

現在の日本の閉塞感は、未来のメシの種（産業）が見つからないことが大きな原因の一つですが、ロボットビジネスは日本が勝てる分野として、大いなる可能性を秘めています。

ロボットをコンピュータのようなハードとして見立てた場合、それは確実にソフトを必要とする。

資金の関係でロボット本体を作るのは無理だとしても、ソフトなら、中小企業にもチャンスがあるわけです。

本当にロボットが普及すれば、およそ人間が欲するすべてのサービスや行動が需要として見込まれる。

ちょっとしたアイデアが莫大な富につながる、そんな時代が到来しつつあるのです。

本書は、そんなロボットビジネスの最先端を紹介した情報源であり、ビジネスマンならぜひ押さえておきたい一冊。

読み物としても楽しめるので、ぜひ読んでみてください。

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▼ 本日の赤ペンチェック ▼
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「製品は“作る”と“使う”が継続して回ることが実用化への道につながります」（淺間一・東京大学大学院工学系研究科教授）

ロボット大国・日本が断然強いのは、生活のさまざまな場面で使える民生用ロボットであろう。とりわけ、介護や福祉の現場に入るロボットは世界の最先端を走り、今回の大震災でも“癒しロボ”が避難所に送られて、被災した人たちの心のケアに一役買った事実はあまり知られていない

パロは家庭や福祉施設でのペットの代わりとして、すでに国内で千五百、海外で三百の計千八百体が販売（価格は一体三十五万円）されている

最新のアシモは、小走りで駆け出すことも可能だ。持続は約六キロ、両足が浮いている瞬間（跳躍時間）も〇・〇八秒あるそうで、これは人間のジョギングに匹敵する走りといわれ、歩行に関しては人間とほぼ同程度の動きができるようになった

「人間の毎日の生活の中で、最も多いのが軽い物を運搬している作業なんです。かなりの頻度なので、われわれ自身も気づいていませんが、物を持って運ぶ作業は実に多く、そこからまずやれるようにしたいと考えています」（本田技術研究所　広瀬真人氏）

「あえて一本失敗してみせる、それがこの人形（からくり人形）のミソであり、日本人独自の発想で花開いたからくりの醍醐味（中略）失敗という演出が大衆の琴線に触れる重要な意味合いを持った」（国立科学博物館　鈴木一義氏）

何でもかんでも言われる通りにやるロボットより、言うことを聞かないロボットのほうがおもしろい

人間が頭のなかに動作をイメージするだけで、アシモがそれを忠実に再現する―制御に関するそんな画期的な基礎技術が、ホンダの研究開発子会社ホンダ・リサーチ・インスティチュート・ジャパン（ＨＲＩ─ＪＰ）、国際電気通信基礎技術研究所（ＡＴＲ）、島津製作所の三社によって共同開発された

パナソニックは、新規事業の柱のひとつに医療介護ロボット事業の強化を打ち出している。産業用ロボットも含めたロボット事業全体で二〇一五年度に一千億円以上の売上高を目指すが、このうち医療介護分野で約三百億円を見込んでいる

「ソフトだけの勝負になったら、日本はアメリカに勝てないでしょう。彼らが弱いのはソフトにハードを組み合わせたときで、そこで相乗効果を発揮するのは、やはり日本の御家芸」（先端総研　田中健一氏）

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『ロボットが日本を救う』岸宣仁・著　文藝春秋
http://www.amazon.co.jp/exec/obidos/ASIN/4166608185
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◆目次◆

序　章　ロボットが原発事故現場に
第Ｉ章　鉄腕アトムをつくれ
第II章　ロボット開発最前線
第III章 日米ソフト対決
第IV章　「国際標準」争奪戦
第Ｖ章　ロボットは「人間」か「敵」か
終　章　大衆化技術で日本は勝てる

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