【超巨大市場ＢＯＰを攻略する法】
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本日の一冊は、世界に約40億人存在するというＢＯＰ（Base Of Pyramid）市場の可能性を説いた、注目の一冊。

最近、いろんなビジネスモデルを研究していて思ったのは、やはりこれからは低価格モデルのビジネスが面白いということ。

なぜなら、途上国にとっての適正価格が実現できた場合、マーケットは極限にまで広がるからです。

本書では、これからの成長が期待されるアフリカやインド、インドネシアなどのフィールドワークをベースに、ＢＯＰビジネスの最先端と、そこに潜む可能性に言及しています。

なかでも、人口９億人を擁し、21世紀に最も発展する大陸と言われているアフリカの現状は、見逃せません。

驚いたのは、すでにケニアで、携帯電話を活用した送金サービス、金融サービスが花開いているということ。

本書にはほかにも、途上国のスラムでテレビが購入されている事実や、農村でバイクやオーディオ機器が買われている事実が紹介されており、意外なビジネスチャンスに気づかせてくれます。

大企業の現地での取り組みも、参考になるでしょう。

ＢＯＰ市場で出遅れている日本企業に、警鐘を鳴らしている本ですが、本書を読む限り、いますぐ動けばまだまだチャンスはありそうです。

思い切って海外に飛び出そうと思う起業家、経営者のみなさんは、ぜひチェックしてみてください。

土井も読んでいて、海外に行きたくなりました。

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▼ 本日の赤ペンチェック ▼
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世帯年収は30万円に満たない。トイレは川の上に設置された船のような場所でする。しかし、彼らは携帯電話を当然のように購入している。テレビもまた当然のように購入し、月に何度かは映画を楽しむのである

インドやアフリカのＢＯＰ層が住む農村において、車やバイクを保有している世帯が意外なほど多かった（中略）実際の保有率は、村の経済レベルによってバラつきはあるものの、５～10％程度である。特に農村部の方が、都市部のＢＯＰ層よりも保有率が高い傾向がある

日本人の感覚からは想像できないが、スラム街の人々の多くはテレビを所有しているのである

アフリカのケニアには、世界最先端のモバイルサービスが展開されている。それは、Ｍ－ＰＥＳＡと呼ばれる携帯電話を活用した送金サービスである。ケニアの人口は約4000万人で、携帯電話利用者は2000万人を超える。そのうちの４割の約800万人が、このＭ－ＰＥＳＡを利用している

世帯年収ベースで約20万円程度以上であれば、十二分に日本企業がターゲットとしてとらえてよいのではないか

１人１日１ドルで暮らす家族が、毎月の収入の２割を、将来のための貯蓄に振り向けているのである。生活をするだけで精一杯で、将来のことを考えるゆとりなどないのではないか。多くの日本人はそう想像するだろう。しかし、彼らは明るい未来を夢見ているのである

世帯年収が10万円を切ると、世界が変わってくる。こうした家庭の人々を、日本企業が直接顧客とするのは非常に難しいだろう

携帯電話を活用した金融サービスの領域で、最先端のマーケットはケニアにあるのだ

今ではシャクティレディとしてプログラムに参加する女性は５万人にも達し、約15万の農村へ販売網が行き届いている

低所得者はテレビでＣＭが流されるようなブランド商品を認知していても、利用経験が乏しい。そのため、数百円の生活用品をいきなり購入することには心理的な障壁がある。その壁を壊すのが、この小分けという形である

ハウス食品は、カレールーを販売するために中国においてエスノグラフィー調査を実施している。その手法は、モニターとなる各家庭の人々に、毎回、食事の写真を撮影してもらい、その食事についての日記を書いてもらう方法である。絵日記ならぬ、食事写真日記である

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『ＢＯＰ超巨大市場をどう攻略するか』小林慎和、高田広太郎、山下達朗、伊部和晃・著　日本経済新聞出版社
http://www.amazon.co.jp/exec/obidos/ASIN/4532316782
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◆目次◆

第１章　最後の競争市場を逃すな
第２章　企業はＢＯＰをどのようにとらえるべきか
第３章　ＢＯＰへと動き始めている海外グローバル企業
第４章　どのように事業戦略を立てるか
第５章　ＢＯＰビジネスの実行とマネジメント
第６章　ＢＯＰビジネスが日本の未来を変える

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