『日本経済の鉱脈を読み解く経済指標100のルール』鈴木賢志・著 Vol.3107

【100の経済指標】
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本日の一冊は、日本経済の動向を示す経済指標、計100個を紹介した注目の一冊。

著者は、明治大学国際日本学部の准教授です。

さまざまな指標を「生産力」「中小企業」「製造業」「知的財産」「大学教育」「雇用の柔軟性」「観光客誘致力」「政府の課税力」など、30のジャンルに分けて紹介したもので、それぞれ経済指標と、現在の日本が世界的に見てどのランクに位置しているのか、その詳細を論じています。

これを見ると、ＧＤＰは高いけれど経済成長率が弱い事実、グローバル化に乗り遅れている事実、女性管理職の割合が低い事実、新規起業の割合がＯＥＣＤ加盟国の中で最下位であることなど、現在の日本の問題点が一発でわかります。

一方、日本に秘められた潜在力やチャンスも見えてきて、ワクワクします。

中小企業の質が高いこと、失業率が低いこと、現金・預金保有は依然として世界第１位であることなどがそうですが、なかでも注目は、クレジットカード会社のVisaが、2011年２月から３月にかけて世界23カ国・地域を対象に行った「世界旅行意識調査」の結果でしょう。

これによると、日本は「過去２年間に行った国」の第６位、「今後２年間に行きたい国」の第３位にランクされているそうです。

いろいろと興味深い事実が紹介されていますが、「経済指標」という言葉の響きに期待した内容とは違っており、日本経済の現状把握のツールと言えます。

より深く理解したい方は、本文で紹介されている各経済指標を、実際に分析してみる必要があるでしょう。

ぜひチェックしてみてください。

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▼ 本日の赤ペンチェック ▼
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日本の経済成長率は世界162カ国・地域中で第155位

世界の多国籍企業トップ100社に含まれる日本の企業は６社

日本ほど、中小企業のすそ野が広いのに、それが全体として高い質を備えていると評価されている国は、まれなのです

日本の新規起業数の割合はＯＥＣＤ加盟国の中で最下位

一般に経済水準が上がるにつれ、農業などの第一次産業から製造業などの第二次産業、さらに金融業・サービス業などの第三次産業へと産業の中核がシフトしていく現象は「ペティ＝クラークの法則」などと呼ばれ、高校の教科書にも紹介されています

「インターネットで情報を集めたり、ショッピングをする高齢者（60歳以上）の割合」は15・6％とまだ非常に低い

日本は失業率は低くても長期失業者の割合が高い

勤続年数が10年以上の従業員の割合は44・6％とアメリカ合衆国よりも断然高い

日本企業の女性上級職・管理職の割合は９％で下から２番目

東京の物価水準は72都市の中で第３位と依然として高い

日本の現金・預金保有は依然として世界第１位

クレジットカード会社のVisaが、2011年２月から３月にかけて世界23カ国・地域を対象に行った「世界旅行意識調査」によると、日本は「過去２年間に行った国」の第６位、「今後２年間に行きたい国」の第３位にランクされています

海抜５メートル未満の場所に住む日本の人口は2059万人

日本の地下経済は対ＧＤＰ比10％で34カ国中第30位

先進国の中で日本の法人税率は最も高く消費税率は最も低い

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『日本経済の鉱脈を読み解く経済指標100のルール』鈴木賢志・著　かんき出版
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◆目次◆

PART1　生産・企業活動
PART2　研究開発
PART3　雇用
PART4　消費
PART5　資源・エネルギー
PART6　政府

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