【これから不動産はどうなる？】
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本日ご紹介する一冊は、業界初の個人向け不動産コンサルティング会社、株式会社さくら事務所の創業者兼コンサルタント、長嶋修さんによる一冊。

タイトル通り、不動産市場の未来を予測した内容で、これから不動産投資をしようとする方、個人で不動産を購入しようとする方は、注目の内容です。

少子高齢化・人口減少に伴うコンパクトシティ化、金利の上昇、外国人投資家の参入、共働き世帯のマンション人気、マンション管理コストや火災保険料の上昇など、不動産市場に大きな影響を与える要因を解説しており、今後の売買の判断基準になる情報が提供されています。

買うならマンションと戸建てどっちがいいのか、新築・中古のどちらがいいのか、都心・郊外どちらがいいのか、どんな立地条件、間取りが有利なのか…。

現在のトレンドを考慮して、明確な答えと理由が示されており、これから不動産を購入する人は、知っておいて損はないと思います。

本書によると、今後日本の不動産は「価格維持、あるいは上昇の地域」と「なだらかに下降を続ける地域」、「限りなく無価値、あるいはマイナスの地域」に三極化する。

ハズレを引かないためにも、ぜひ理屈を押さえておきたいところです。

なお、現在高騰しているのは、「都心」「駅前・駅近」「大規模」「タワー」だそうですが、もちろん例外や穴場も存在します。

第４章「2030年に“地価が上がる”地域とは？」では、東京、神奈川、埼玉、大阪、福岡、熊本の狙い目エリアを紹介。

まだまだ知られていない理由で上がると見られる地域が紹介されているので、これから購入予定の方は、ぜひ読んでみてください。

売買の際の注意点やアドバイスも載っているので、転ばぬ先の杖としても活用できるでしょう。

さっそく、本文の中から気になる部分を赤ペンチェックしてみましょう。

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少子高齢化・人口減少が一段と進み、コンパクトシティが誕生へ

エリアによる「不動産格差」が拡大

仮に２％、３％という幅で利上げが実施されると、ローンを組んで住宅を購入する人にとってはかなり負担が増えるので、住宅価格の下押し圧力になります

実際には日本は内需偏重の国であり、GDPの実に85％までも内需が占めています

駅からの距離は近ければ近いほどよく、一等地の場合はどんなにボロボロの建物でも、駅から徒歩１分などの好条件であれば買い手がつきます

都内23区内であってもたとえば千葉寄り・埼玉寄りのエリアになると、最寄り駅から徒歩15分では、将来的に売りたくなっても売れないリスクが大

高騰しているのは「都心」「駅前・駅近」「大規模」「タワー」

地方都市も、駅前・駅近エリアは上がる可能性

世田谷区の駅徒歩20分より、千葉や埼玉の駅近タワマンが有望

これからも若年層は駅周辺エリアを選ぶ傾向が続いていくので、駅から遠いエリアでは高齢化が進行。街として活気を失っていく未来が見える

今は戸建よりも、圧倒的に駅近のマンションのほうが人気

おもに単身世帯を想定した専有面積30～50m2ほどのコンパクトマンションは、売れ行きが伸びています

マンションは幅広い年代の人に買われており、一次取得層でとりわけ多いのは30～40代

都心３区・５区などのごく限られたエリアを除き、戸建が立ち並ぶ駅から離れた住宅街は、今後地価が下がる可能性が濃厚

省エネ性能が高い家は資産性を維持しやすい

耐震補強や水害対策をしていない戸建は価値を維持しにくくなる

住吉駅には都営新宿線、半蔵門線が乗り入れていますが、注目のトピックは2030年代半ばまでには有楽町線が延伸予定であること

春日原より天神寄りの雑餉隈というエリアは、長年未開発のまま放置（中略）しかし、2024年に雑餉隈と春日原の間に新駅（桜並木駅）が開業

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日本経済全体を眺めつつ、2030年の不動産市場を論じているので、経済の見方の一つとしても勉強になります。

ぜひ、読んでみてください。

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『2030年の不動産』長嶋修・著　日本経済新聞出版

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◆目次◆

はじめに　グレート・リセットにどう備えるか？
序　章　これから不動産市場を揺るがす７つの変化
第１章　異次元の不動産格差時代がやってくる
第２章　2030年、マンションの選び方はこう変わる
第３章　2030年の戸建市場の行方
第４章　2030年に“地価が上がる”地域とは？
終　章　2030年の住宅コストと不動産投資
おわりに