2017年11月11日

『2022年、「働き方」はこうなる』磯山友幸・著 vol.4861

【これからの働き方はどうなる?】
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本日ご紹介する一冊は、日本経済新聞で証券部記者、『日経ビジネス』副編集長・編集委員も務めた著者が、働き方改革の現状を取材し、まとめた一冊。

もともとは約3年間、「日経ビジネスオンライン」や「フォーサイト」、「月刊Wedge」、「月刊エルネオス」などに寄稿した内容を下敷きにしつつ、全面的に書き直したものです。

安倍政権の「働き方改革」の取り組み、議論の内容や今後の動向を書いた内容で、個人にとっても、雇用する側にとっても、参考になる内容です。

AI、ロボットの活用、テレワーク、正社員制度の見直し、外国人雇用、雇用のミスマッチの解消などなど、既に議論されている内容も多く、勉強している方なら既知の内容が多いかもしれません。

ただ、政治の裏側がきちんと書かれており、この国がどこに向かおうとしているのか、類書に比べリアルにわかる内容です。

個人的には、<本当に「正社員」は働き手にとって素晴らしい制度なのだろうか>という指摘が刺さりました。

さっそく、ポイントを見て行きましょう。

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本当に「正社員」は働き手にとって素晴らしい制度なのだろうか

長期休暇を阻害する「一斉休業」

新卒から四十歳までの雇用は保障するが、そこから先は自己責任。四十歳までにスキルを磨いて労働市場の中でひとり立ちできるよう
に頑張るのです(柳川範之教授の論)

ただし、四十歳で「新たな勝負」をするためには、重要なことがある。「学び直し」だ。報告書でも「生涯教育」として、常にスキルアップすることの重要性が強調されている

青野氏が社長を務めるサイボウズはユニークな働き方を認める企業として有名だ。「人は人らしく生きるために働くのではないでしょうか。ところが今の社会では、会社という『法人』が生身の人間に様々な命令を出してくるわけです『何時から何時まで働け』とか、『転勤せよ』とか、『副業はするな』とか。なぜ、『法人』がそんな権限を持つのか、注目して考えるべきだと思っています」

企業が終身雇用を守り続けることが難しくなってきた今、会社員自らが「五十代のリセット」を選択できるような生き方をする。それが新しい働き方かもしれない

社長を辞めたら、さっさと会社を去って、むしろ他の会社で社外取締役などになった方がいい

「人手を使うサービス」は、価格を引き上げていくことになるだろう。良いサービスは高い、というのが当たり前の時代になる

野村総研の調査では、「代替可能性が低い」職種も列挙している。アートディレクター、アナウンサー、エコノミスト、医師、作曲家、教員、テレビタレント、ソムリエ、美容師、鍼灸師、料理研究家、旅行会社カウンター係、レストラン支配人などなど

サービス職でも「人が直接対応することが質・価値の向上につながる高付加価値なサービスに係る仕事」は増える

「人しかできない事」「人がやって高い料金を得られる事」に思い切って人材をシフトしていこう

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読んでみて一番良かったのは、柳川範之教授の「40歳定年制」と、正社員雇用を疑うこと、そして「50歳からの起業」です。

よく考えたら、人は大学を卒業して社会人になったら「あとは自分で稼げ」と言われるわけで、これがサラリーマンを40歳までやって、「あとは独立して稼げ」になってもおかしくないわけですよね。

働き方のヒント、生き方のヒントをたくさんいただきました。

ぜひチェックしてみてください。

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『2022年、「働き方」はこうなる』磯山友幸・著 PHP研究所

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◆目次◆

第1章 日本の職場が激変する
第2章 日本人の働き方の「何が問題」なのか
第3章 近未来の「働き方」
第4章 世界と戦える生産性を創造せよ
第5章 「人しかできない仕事」への人材シフト
第6章 どうする? 外国人受け入れ

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