【『未来の年表』著者が語る人生戦略】
http://www.amazon.co.jp/exec/obidos/ASIN/4166613073

本日ご紹介する一冊は、大ベストセラー『未来の年表』の著者、河合雅司さんによる、アフターコロナの人生戦略。

※参考：『未来の年表』
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人口減少社会において、企業はどう舵を切ればよいか、個人はどう働けばいいか、家や資産をどう考えればいいか、データに基づき、戦略のヒントが書かれています。

本書を読んでいて思うのは、これからの日本にとって本当に脅威なのは、コロナではなく高齢化と人口減少なのだということ。

本書には、『未来の年表』同様、これからの日本を考える上で重要なデータが紹介されているのですが、なかでも衝撃的だったのは、日本企業の衰退の原因が高齢化にあることを示唆する、中小企業庁のデータ。

これによると、「1995年の経営者年齢のピーク（最多年齢）は47歳だったが、2015年には66歳と、約20歳も高齢化」しています。

また、帝国データバンクの調べによると、「2020年における国内企業約94万社の経営者の平均年齢は、60.1歳。初めて60歳を超えた」そうです。

「経産省の分析によると、経営者が引退を考えるのはだいたい70歳」だそうですから、近いうちに大廃業時代が訪れることが予想されます。

本書では、こうした待ったなしの状況を示しながら、日本企業がどうすべきか、個人が40代、50代、60代をどう生きるかを述べており、まさに日本の10年後、20年後の未来を見る思いです。

さっそく、本文の中から気になった部分を赤ペンチェックして行きましょう。

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紙おむつ生産は赤ちゃん用より大人用のほうが伸びている

2020年、50歳以上の女性の人口が49歳以下を追い抜いた。ついに、女性の２人に１人が50歳以上の国になったのだ

労働力もインバウンドも、もう外国人には頼れない

外国人労働者４万7500人が来るはずが、実際には3987人

失敗の大きな原因は、経営者の高齢化にあると私は考えている。中小企業では、経営者が高齢化するに従って売上が落ちるというデータがある。経営判断が遅くなったり、冒険を試みるマインドが衰えたりするからだ

2042年には高齢者が4000万人で多くは一人暮らし

国も個人も、体力があるうちに変わらなければならない

「薄利多売」はもうやめて高付加価値ビジネスに転換しよう

購買力をもつマーケットは、南アジアや中東へ広がっている。しかし所得はさほど高くなく、そこそこの機能の商品で十分だと考える購買層だ

経産省の分析によると、経営者が引退を考えるのはだいたい70歳だ。2025年に経営者が70歳以上になる企業が、245万社ある。そのおよそ半分の127万社が後継者未定だ。つまり４年後には大廃業時代が訪れるかもしれない

高齢者がいま困っていることは何か。現在の身体能力、認知能力で使いやすいサイズや仕様は、どんなものなのか。高齢者の日常生活の中に、新たなビジネスのヒントがあるはずだ

地元に持続可能なビジネスがあれば若者たちは戻ってくる

70歳まで収入を得られるようにしておく

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団塊ジュニア世代は、自らの今後のキャリア、人生を考えるヒントとして、ぜひ読んでいただきたい。

企業、自治体の責任者も、ぜひ読んで今後の組織運営の参考になさってください。

これは必読の一冊です。

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『コロナ後を生きる逆転戦略』
河合雅司・著　文藝春秋

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◆目次◆

第１章　先進国脱落ニッポンの逆転戦略
第２章　日本企業は「高品質・低価格」を捨てよう
第３章　コロナ後に勝つビジネスパーソンの働き方
第４章　縮小ニッポンの新しい生活様式と街づくり
第５章　「人生の未来年表」で戦略的に生き抜く